1.財市場

「財市場」であつかうのは「モノ」の売り買いです。正確にいうと新しく生み出された価値（付加価値）のやりとりです。ある国が１年間にどれだけのものを「生産」してやりとり（分配、支出）したのかをみたのがＧＤＰ（国内総生産）です。

この章では、「GDPなどの国民所得がどう決まるか？」をみていきます。「国民所得」は、図の中の「Ｙ」にあてはまります。これは産出（yield）の頭文字です。この「Y」が昨年と比べてどうなったか？というように、時間の観点から見たものが「経済成長率」（⊿Y/Y）になります。これは第5章「経済成長理論」であつかいます。

国民所得の定義：ＧＤＰとはなにか？

（１）「国民所得とは何か？」では、国全体の経済の状態をみる指標として国民所得の定義をまなびます。とくに「GDP（国内総生産）」が重要です。

三面等価の原則：ＧＤＰを３方向からみる

「誰かが生み出した付加価値は、誰かの所得になって、そのお金を使うと誰かのものになる。」という全体の大きな流れをみていきます。

（２）「三面等価の原則」では、GDPなどの「国民所得」は、「生産」面、「支出」面、「分配」面の３つからみて等しいことを理解します。ここは「有効需要の原理」とも関係する重要なテーマです。

国民所得の決定：「Ｙ＝Ｃ＋Ｉ」

（３）「有効需要の原理」では、ケインズ派の考え方の基本をまなびます。
（４）「国民所得の決定」では、国民所得がどうやって決まるか、一番かんたんな形の式「Ｙ＝Ｃ＋Ｉ」を用いて説明していきます。
この単純な式に、少しずつ記号を足すことによって、さまざまなモデルをつくることができます。
この式は、「総需要」と「総供給」が一致する国民所得であることから、「均衡国民所得」といいます。

乗数効果

均衡国民所得を、望ましい水準に変化させることが経済政策の目的のひとつです。これをみるのが「乗数」という考え方です。「○○を～だけ変化させたら、国民所得は～だけ変化する。」というのが基本となる考え方です。

（５）「乗数効果」では、国民所得を増減させるためには、何をどれくらい増減させれば効果があるかをみていきます。まずは、（３）では単純化のために一定とした「投資」（Ｉ）を変化させた場合の効果をみていきます。

45度線分析

（６）「45度線分析」では、均衡国民所得の決まり方について、グラフを用いて説明します。

インフレ・ギャップとデフレ・ギャップ

（７）「インフレ・ギャップとデフレ・ギャップ」では、望ましい国民所得の水準と、実際の経済状態のズレをみていきます。インフレは総需要が多すぎる状態で、デフレは総需要が不足している状態です。
（８）「政府部門と海外部門をふくむモデル」では、（３）の式を発展させて説明していきます（入門編としては保留しておきます）。

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