前節＜（学習の目的）
GDPは、生産面、支出面、分配面の３つからみて等しいことを理解します。
三面等価の原則
三面等価の原則とは、国民所得が「生産面」「支出面」「分配面」のいずれからみても恒（つね）に等しいことをいいます。
- 生産されたもの、つまり誰かが作ったものが「付加価値」となるには、誰かがそれを買わなければなりません。
- 買うこととはお金を使うことですから、これは「支出面」になります。
- お金が使えるということは、それだけのお金が手もとに入ったということですから、これは「分配面」になります。
これらの関係は、式で整理しておくとわかりやすくなります。
①生産面
GDP（国内総生産）などの国民所得は、一般的に、「産出」yieldの頭文字をとって、「Ｙ」という記号で表されます。
GDP ＝ Y
②支出面
「どう使うか」が支出面です。
- まず、モノやサービスのためにお金を使います。これが「消費」（Consumption：C）です。簡単にいうと使い切ってしまうことです。
- 次に、新たな生産のために、機械や設備を買う場合もあります。これが「投資」（Investment：I）です。
- もっとも単純なモデル（※）では、この「消費（C）」と「投資（I）」だけで説明します。正確にはこの２つは民間のおこなう消費と投資です。
- これに対して、政府が行う消費や投資は「政府支出」（Government expenditure：G）として表します。
- さらに、海外との貿易が行われる場合は、「輸出」（Export：X）と「輸入」（Import：M）の差を加えます。
- 輸出は海外からお金が入ってくるのに対して、輸入ではお金が海外に出ていきます。
- 「輸出 ＞ 輸入」のときは、貿易黒字が発生します。
- 「輸出 ＜ 輸入」のときは、貿易赤字が発生します。
これらをまとめると、支出面は次の形で表されます。
＝ 消費 ＋ 投資 ＋ 政府支出 ＋ （輸出－輸入）
= C ＋ I ＋ G ＋ ( Ｘ － M ）
③分配面
分配面は、「どんな形でお金が入ってくるか」です。
- 中学の公民では、収入（所得）について、①勤労所得、②事業所得、③財産所得の３つを学びました。
- ①勤労所得とは、働いて稼いだ所得です。正確には、企業や役所に雇用されて手に入れた所得なので、「雇用者所得」といいます。
- ②事業所得は、企業を経営して得た儲けです。「営業余剰」といいます。
- ③財産所得は、資産を運用して得た所得です。
- この三つの中には、それぞれ所得税や法人税などの「直接税」の支払い分が含まれています。
- 消費税などの「間接税」はこれとは別に集計します。
- これらは政府に入ってくるお金ですが、政府が出す「補助金」は、政府から出ていくお金なので、マイナスします。
- この他に、GDP（国内総生産）などの「Gross（総～）」の集計では、「固定資本減耗」もプラスします。
これらをまとめると、分配面は次の形であらわされます。
＝ 雇用者所得 ＋ 営業余剰 ＋ 財産所得 ＋ （ 間接税 － 補助金 ） ＋ 固定資本減耗
ただ、この形は、あまり計算問題には向いていないので、入門編では別の表し方を知っておいたほうがいいでしょう。
- これは、「お金は何のために分配されるか？」で考えます。
- 「使うため」の「消費」（C）、「貯めておくため」の「貯蓄」（Saving：S）、そして、「税金を払うため」（Tax：T）の３つです。
これらをまとめると、次の形になります。
＝ 消費 ＋ 貯蓄 ＋ 税金
＝ Ｃ ＋ Ｓ ＋ Ｔ
三面等価の原則の式
これらの、生産面、支出面、分配面をまとめたものが次の式です。
Y 【生産面】
= C＋I＋G＋(Ｘ－M) 【支出面】
＝ Ｃ＋Ｓ＋Ｔ 【分配面】
この式を用いて、さまざまな計算問題が作れますので、まずは考え方を身につけておいてください。それぞれの記号が何を表すのかについては、計算問題などでは前もって示されていることが多いので、暗記よりも理解することがここでは大切です。
（保留）産業連関表
中間生産物なども考慮に入れて、国の生産の様子を、インプット面（投入）とアウトプット面（産出）から見ていく分析方法として、「産業連関表」分析があります。これは、ややむずかしいので、入門編では保留としておきます。
→ 次は「有効需要の原理」です。ケインズ派の考え方の基本です。
１．財市場
│国民所得とは何か？│三面等価の原則│有効需要の原理│国民所得の決定│乗数効果│「45度線」分析│インフレ・ギャップとデフレ・ギャップ│政府部門と海外部門をふくむモデル│