前節＜（学習の目的）
国民所得がどうやって決まるか、一番かんたんな形のモデル（※）をまなびます。
※「モデル」とは、「なぜ？」について原因や理由を説明する考え方の「枠組み」です。
- はじめは政府や海外貿易を考えない、もっともかんたんなモデルをみていきます。
需給均衡式
- もっとも単純なモデルでは、政府と海外貿易が無いと仮定します。
- 「三面等価の原則」から、生産面つまり「総供給」と、支出面つまり「総需要」は等しくなります。
- 需要と供給が等しい（均しい）ので、「需給が均衡」している状態です。
（総供給）
総供給は「Ｙ」で表します。
- これは生産された付加価値です。
- この付加価値は人々の所得として分配され、人々はそのお金を支出して、他人の作り出した付加価値を手に入れます。
- この使い方を「総供給」として表します。
（総需要）
総需要は「消費」（C）と「投資」（Ｉ）で構成されます。
- 買って使ったら消えてしまうものが消費です。
- 新たな生産のために必要なものを買うために使うのが投資です。
この総供給と総需要は等しくなり、次の形で表されます。
Ｙ ＝ Ｃ ＋ Ｉ
この式を「需給均衡式」といいます。
国民所得と消費の関係
- 「不景気」とは、国民所得が増えなかったり減少したりする状態です。
- なぜ不景気になるかというと、消費が少ないからです。
- これは「消費（Ｉ）→国民所得（Ｙ）」の関係です。
- でも、なぜ消費が少ないかというと、不景気だからです。
- これは「国民所得（Ｙ）→消費（Ｉ）」の関係です。
- つまりこの「消費」（Ｉ）と「国民所得」（Ｉ）は、お互いに影響を与え合っているのです（※）。
- ※このように、お互いに影響を与え合うものを「内生（変数）」といいます。
消費関数
- この「国民所得（Ｙ）→消費（Ｉ）」の関係は、「消費関数」として式で表現できます。
消費関数は次の形で表します。消費は「Consumption」ですので、記号は「Ｃ」で表すのがふつうです。
Ｃ ＝ C0 ＋ c1・Ｙ
消費 ＝ 基礎消費 ＋ 限界消費性向×国民所得
基礎消費と限界消費性向
- 所得の大小とは関係なく必要となる消費を「基礎消費」といいます。ここでは「C0」とします（他の記号でも構いません）。
- 所得が１単位増加したときの消費の増加分を「限界消費性向」といいます。ここでは「c１」とします（これも他の記号でも構いません）。
- イメージとしては、「手に入ったお金の何％を使うか？」を表したものです。
- この「限界消費性向」の値は、全く使わない「ゼロ」よりは大きくて、全部使ってしまう「1」よりは小さくなります。
- だから、式と一緒に「0＜c１＜1」と書いておくといいでしょう。
次は、消費に続いて、投資につてみていきましょう。
投資の仮定
- 投資についても、消費関数のように「投資関数」を作ることができます。
- でも、ここではモデルをかんたんにするために、投資は一定と仮定します。
- 計算問題では、たとえば「Ｉ＝100」などの具体的な数字の形で与えられます。
- 記号で表す場合は、「Ｉ」の上に「－」（バー）をつけて表したりします（ここでは「Ｉ0」であらわします）（※）。
- ※このような定数を「外生（変数）」といいます。
連立方程式を解く
ここまでで、２つの式が出てきました。
①需給均衡式 Ｙ ＝ Ｃ ＋ Ｉ
②消費関数 Ｃ ＝ C0 ＋ c1・Ｙ （0＜c１＜1）
- 両方の式で「Ｙ」（国民所得）と「Ｃ」（消費）が示されています。
- 両方とも変数（方程式のＸやＹなど）を表していますので、これらは「連立方程式」です。
- 「国民所得」（Ｙ）の値を求めるためには、「Ｙ」とは別の「Ｃ」を消します。
よって、実際の計算は、
①需給均衡式「Ｙ＝Ｃ＋Ｉ」に
②消費関数 「Ｃ＝C0＋c1・Ｙ」
を代入して求めます。
（正確には、投資「Ｉ」に定数として与えられた数値を代入します。ここでは「Ｉ0」を代入します。）
式の展開
Ｙ＝Ｃ＋Ｉ
に、「Ｃ＝C0＋c1・Ｙ」の右辺を代入するとこうなります。
Ｙ＝C0＋c1・Ｙ＋Ｉ0
「Ｙ」がついているものは左辺にまとめてしまいましょう。
Ｙ－c1・Ｙ＝C0＋Ｉ0
左辺を「Ｙ」でくくるとこうなります。
Ｙ（１－c1）＝C0＋Ｉ0
「Ｙ」の値を求めるために、両辺を（１－c1）で割りましょう。
Ｙ ＝ 1/（1－c1）・（C0＋Ｉ0）
ところで、この国民所得（Ｙ）は、総需要と総供給が均衡した状態の「均衡国民所得」ですから、「Ｙ」の右上に「＊」（アスタリスク）をつけて、「Ｙ*」の形で表しておきましょう。
Ｙ* ＝ 1/（1－c1）・（C0＋Ｉ0）
これが均衡国民所得の求め方です。
→ 次は「乗数効果」です。「~を増やしたら国民所得がどれだけ増えるか」を示したものです。
１．財市場
│国民所得とは何か？│三面等価の原則│有効需要の原理│国民所得の決定│乗数効果│「45度線」分析│インフレ・ギャップとデフレ・ギャップ│政府部門と海外部門をふくむモデル│